お支払いについて

各種カードお取り扱いしております。最大24回分割払い(金利無し)が可能です。
クレジットカード以外の分割払いは医院にてご相談下さい 。

お取り扱いクレジットカード

JCB / MasterCard / DC / Diners / VISA 等

治療費

数本の歯だけを修正すればよい場合と、全部の歯を並べ替えなければならない場合とでは、治療費が異なります。

※これらの料金は全て税込み表記です。

子供の矯正(毎月調整料3,300円がかかります。)

資料採取+診断料

33,000円

矯正料金

275,000円

ムーシールド

ムーシールド

55,000円

※こどもの矯正から成人矯正に移行する場合は、差額で治療が可能です。


成人矯正(毎月調整料3,300円がかかります。)

資料採取+診断料

55,000円

セラミックブラケット矯正
(オパールエイベックス 松風)

セラミックブラケット矯正(オパールエイベックス 松風)

803,000円

セルフライゲーション
(クリッピー)

セルフライゲーション(クリッピー)

803,000円

メタルブラケット矯正

メタルブラケット矯正

748,000円

ホワイトワイヤー

55,000円

ホワイトワイヤー
ホワイトワイヤー

インプラントアンカー(TAD)
歯科矯正用アンカースクリューを用いた矯正治療

22,000円

舌側矯正
(歯の裏側に装置を付ける矯正治療)クリッピーL

舌側矯正は毎月調整料3,300~5,500円がかかります。

フル 1,210,000円(上下共裏側)

ハーフ 990,000円(上は裏から、下は表から)

マウスピース型矯正装置(インビザライン)

803,000円~990,000円

※インビザラインの完成物は医療機器法対象外であり、医薬品副作用被害救済制度の対象外の場合があります。
※インビザラインは薬機法対象外です。

部分矯正(毎月調整料3,300~5,500円がかかります。)

※動かす歯の本数によって料金が変動します。

181,500円~423,500円

歯のクリーニング

5,500円

相談料について

他院で治療中のセカンドオピニオン、以前(過去)に矯正をしていた方の ご相談は、
3,300円となります。


治療を受けるかどうかを決めていただく前に治療費総額を提示し、使用する装置、治療期間を詳しくご説明いたしますので、ご納得のいくまでご質問ください。
お支払いは治療期間内なら無利息で分割や月払いも可能です。
また、医療費控除が適用され、還付金を受け取ることができる場合がありますので、手続きなどの詳細はお気軽にお尋ねください。

医療費控除額(最高200万円)=
(1月~12月までに支払った医療費総額-保険金などで補填される額-10万円)

所得の合計が200万円までの人は所得合計額の5%

医療費控除のQ&A

どのくらいの金額が戻ってくるのですか?

その年中に支払った医療費の総額から10万円を控除した金額に税率(下記参照)を掛けた金額が還付及び減額されます。

課税される所得金額税率
195万円以下5%
195万円を超え 330万円以下10%
330万円を超え 695万円以下20%
695万円を超え 900万円以下23%
900万円を超え 1,800万円以下33%
1,800万円を超え 4,000万円以下40%
4,000万円超45%

住民税(減額)約10%
※1 上記の表は所得金額ですので、年収とは異なります。おおまかには源泉徴収票の「給与所得後の金額」-「所得控除の額の合計額」で計算した金額です。
※2 2か所以上から給与が支払われている方や、所得控除等の状況によっては計算した金額と異なることがあります。

一年間に多く支払ったほうが戻ってくる金額も多いのですか?

その年中(1月~12月)に支払った医療費の総額から10万円を控除した金額が医療費控除の計算になりますので、2年に及んで支払った場合には合計20万円が支払った医療費から控除されるので、1年間(1月~12月)で払いきるのが医療費控除の金額は多くなります。
ただし、翌年の方が収入が明らかに多いことが分かっている場合には2年目にまとめて支払う方が多く戻ってくる可能性はあります。

子どもが小さい為、保護者同伴で通院しています。本人以外の交通費も対象になりますか?

子供の通院に母親が付き添う場合のように、患者の年齢や病状からみて、患者を一人で通院させることが危険な場合には、患者の通院費のほかに付添人の交通費(通院のために通常必要なものに限ります。)も医療費控除の対象となります。

申告を忘れていた場合、何年前まで申告できますか?

5年まで遡って確定申告ができます。
ただし、一度確定申告している場合には更正の請求という別の手続きとなります。